会社員経験のある産業医を選ぶメリット|勤務医と会社員では働き方がどう違うのか

    企業が産業医を選ぶ際、専門分野や産業医としての経験に注目することは多いと思います。一方、「産業医自身が一般企業で会社員として働いた経験があるか」という点は、あまり意識されていないかもしれません。

    医師も病院という組織に勤務しますが、その働き方は一般企業の会社員とは異なる部分があります。この違いを理解することは、特にメンタルヘルス対応や休職・復職支援を任せる産業医を選ぶうえで重要だと考えています。

    執筆・監修

    辻 勝英

    精神科専門医、産業医

    横浜・辻産業医事務所

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    目次

    勤務医も組織で働いているが、一般企業の会社員とは違う

    ① 診療に関する裁量権が大きい

    一般企業では、自分が正しいと思った方法であっても、そのまま実行できるとは限りません。予算の承認、上司の決裁、他部署との調整、会社方針との整合性が必要になることがあります。担当者に判断権限がなければ、問題を認識していてもすぐには対応できません。

    一方、医師は診療において専門職としての裁量を持ちます。もちろん病院の方針や診療体制に従い、上級医や他職種と相談する場面はあります。それでも、日々の診察で何を評価し、どのような検査や治療を提案するかについては、医師自身の医学的判断が中心です。個々の診療行為について、会社員のように上司の稟議・決裁を毎回受けるわけではありません。

    そのため、会社員が感じる「必要だと思っても自分の判断だけでは動けない」という制約は、診療を中心に働いてきた医師には実感しにくい場合があります。

    ② 専門業務に集中できるよう、役割分担が整っている

    病院には看護師、薬剤師、医療事務、医療ソーシャルワーカーなど、さまざまな専門職がいます。医師自身も診断書の作成や会議、記録などの事務作業を行いますが、基本的には医師にしか担えない診療業務を中心に仕事が組み立てられています。

    一方、一般企業では、本来の担当業務だけをしていればよいとは限りません。資料作成、会議の準備、社内申請、問い合わせ対応、トラブルの後処理など、成果に直結しないように見える業務にも多くの時間を使います。人員が少ない部署では、担当外の仕事を引き受けることもあります。

    産業医が「業務負荷を減らしましょう」と助言しても、会社員にとっては、どこまでが減らせる仕事なのか、誰が代わりに担当するのかが大きな問題です。

    ③ 仕事の評価と組織内の関係にも違いがある

    一般企業では、本人の努力だけでなく、予算、納期、顧客の要望、上司の評価、部署の業績などが仕事に影響します。仕事の進め方を変更したくても、同僚や取引先を含めた調整が必要になります。

    医療の現場にも上下関係や人員不足、病院経営上の制約があります。ただ、医師として働く経験と、企業の一社員として人事評価や異動、組織方針に向き合う経験には違いがあります。

    専属産業医として企業内部で長く働いた医師などは別として、診療経験だけから一般企業の実情を具体的に想像することは簡単ではありません。

    会社員経験は、産業医の仕事でどう役立つのか

    ① 面談で、本人が置かれた状況を具体的に聞き取れる

    メンタルヘルス面談では、「上司との関係がつらい」「仕事が多すぎる」といった相談がよくあります。しかし、同じ言葉でも背景はさまざまです。

    例えば、業務量が多い原因が、担当業務そのものなのか、頻繁な割り込み業務なのか、部署間の調整なのかによって、対応は異なります。

    また、上司に相談できない理由が人間関係だけでなく、評価への不安や、相談しても人員を増やせない事情にあることもあります。

    会社員経験があれば、こうした可能性を具体的に考えながら、仕事内容や指揮命令系統、実際の業務負荷を確認しやすくなります。もちろん経験だけで決めつけず、本人と会社の双方から事実を確認することが前提です。

    ② 実行可能な就業上の配慮を提案しやすい

    産業医の役割は、医学的な問題を評価するだけではありません。健康状態を踏まえ、会社が検討すべき就業上の措置について意見を述べることも重要です。

    例えば、復職する社員について「残業を減らす」「業務量を軽減する」と提案する場面があります。

    ただ、仕事を減らした分がそのまま同僚に移れば、別の社員の負担が増え、配慮が長続きしない可能性があります。

    そのため、減らす業務の内容、担当変更の可否、期限や見直し時期、現場管理職の対応可能な範囲まで、会社と相談して整理する必要があります。

    会社員経験は、医学的に望ましい配慮と、現場で実施できる配慮の間をつなぐうえで役立つと思います。

    ③ 休職・復職の判断で、病状と仕事の両方を見られる

    主治医の診断書に「復職可能」と書かれていても、すぐに元の仕事を十分にこなせるとは限りません。

    通勤できるか、決まった時間に出勤できるか、集中力が続くか、対人対応や突発的な業務に対応できるかなど、確認すべき事項があります。

    ここでは、病状だけでなく、実際に任される仕事を把握することが欠かせません。

    例えば、同じ「事務職」でも、定型的な入力業務と、複数部署からの依頼を調整しながら納期を守る業務では負荷が違います。

    産業医は医学的な観点から就業上の配慮について意見を述べ、会社がその意見や職場の状況を踏まえて復職の可否を判断します。

    会社員としての仕事の進め方を知っていることは、復職後に必要な能力や負荷を具体的に評価する助けになります。

    ④ 健康上の問題と、労務上の問題を分けて考えられる

    遅刻が増えた、仕事のミスが続く、上司と衝突するといった問題が起きた際、背景に病気がある場合もあれば、業務上の課題が中心となる場合もあります。両者が重なることも珍しくありません。

    産業医は病気の有無を決めつけたり、会社に代わって人事上の処分を判断したりする立場ではありません。

    医学的に確認すべきことと、就業規則や業務指導など会社が判断すべきことを整理し、必要に応じて人事担当者や社会保険労務士と連携することが大切です。

    会社員経験があれば、それだけで良い産業医になるわけではない

    ここまで会社員経験の利点を説明しましたが、それだけで産業医としての能力が決まるわけではありません。

    必要なのは、医学的な専門性、労働衛生への理解、関係者の話を聞く姿勢、そして会社と社員の双方を踏まえて現実的に助言する力です。

    会社員経験のない産業医でも、専属産業医として長年勤務したり、多くの事業場の支援に携わったりすることで、企業の事情に深く精通している方はいます。反対に、会社員経験があっても、医学的評価が不十分であれば適切な支援はできません。

    産業医を選ぶ際は、経歴だけで判断せず、「実際の業務内容を聞いたうえで提案してくれるか」「医学的な必要性と会社が判断する事項を区別しているか」を確認することが大切だと思います。

    会社員経験と精神科医としての専門性を生かした産業医活動

    私は大学院の工学研究科を修了後、大手インフラ企業でプラントエンジニアとして勤務し、その後、医学部に進学して精神科医となりました。

    会社員として組織の中で働いた経験があるからこそ、社員が自分の判断だけでは仕事を変えられないことや、現場の調整に時間がかかることを意識して産業医活動に取り組んでいます。

    横浜・辻産業医事務所では、精神科専門医としてメンタルヘルス面談、休職・復職支援、就業上の配慮に関する助言などを行っています。

    医療の視点だけで結論を出すのではなく、仕事内容や社内体制を確認し、会社と社員の双方にとって実行可能な対応を検討します。

    産業医の選任や、メンタルヘルス対応・復職支援でお困りの場合は、当事務所までご相談ください。

    この記事を書いた人

    辻 勝英
    会社員・プラントエンジニアとして勤務した経験を持ち、救急病院で精神科医として臨床に携わりつつ、現在は製造業、食品製造業、運送業、IT業、倉庫業、介護業、清掃業、警備業などの約20社の嘱託産業医として、メンタルヘルス対応や休職・復職支援に携わっている。

    資格
    ・日本専門医機構認定 精神科専門医
    ・精神保健指定医
    ・日本医師会認定産業医

    所属・外部掲載情報
    ・藤沢市民病院 精神科 医師紹介
    ・日本精神神経学会 専門医・指導医検索

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